展覧会図録の採算を考えるときは、印刷した全冊が定価で売れる計画を置かず、販売用・配布用・保存用に部数を分け、会期中と会期後の受取額を別々に計算します。会期後の販売先があっても、売れる冊数や回収時期までは決まりません。値下げして残部を販売する案も、追加の保管費や発送費を含めて比べる必要があります。

残部を販売する条件が決まっている方は、試算に使う金額と冊数の確認欄へ進めます。図録に載せる作品画像の費用は画像データ代と利用許諾費の分け方、図録以外も含む展覧会の予算は巡回展の共通費と各館負担で確認できます。

この記事で分かること

  • 発行年度から5年以上たった図録を半額にする公立美術館でも、一般書籍として売る図録には例外があります。
  • 図録売上と図録制作費の差額だけでは、販売手数料まで含めた利益は分かりません。
  • 仮に1,000部を刷り、100部を無償配布・保存へ回すなら、販売可能なのは900部です。
  • 16年の博物館利用統計は需要変動の背景資料です。図録の購入率や市場規模への読み替えはできません。

本稿は、展示を企画する企業の担当者が、図録を発注する前に必要部数と費用回収の条件を整理するための記事です。展覧会全体の制作・輸送の負担と分け、一冊の刊行物が売上に変わるまでと、残った冊子の扱いに絞ります。

会期後に売れる仕組みと、売れ残りの見方

会期後の販売経路があれば残部から収入を得る機会は続きますが、値下げ条件と実際の販売数を確認しない限り、回収額は計算できません。

関係を整理 印刷した全冊を売上に数えない 1,000部の用途 仮定の冊数 配布・保存用 100部 会期中の販売 500部 会期後の残部 400部
本稿の試算。配布・保存用100部は販売予定へ含めません。 販売用は900部。すべて架空の計画。

半額になる図録にも対象条件がある

板橋区立美術館は、発行年度より5年以上経過した図録を半額で販売すると案内しています。ただし、一般書籍として販売している図録は対象外です。在庫リストの対象品には値下げ後の金額が載っているため、その表示額をさらに半分にしてはいけません。板橋区立美術館「刊行物のご案内」

練馬区立美術館は一部の図録を半額販売し、館内と郵送で扱っています。府中市美術館の通信販売一覧にも旧価格と変更後の価格、残部の有無が併記されています。こうした公式販売情報から確認できるのは、対象品と購入条件です。値下げした理由や、その価格で何冊売れたかまで説明されているとは限りません。練馬区立美術館の図録案内、府中市美術館の刊行物通信販売

企画予算へ戻す際には、会期後に売る場所、値下げの決定者、販売を続ける期限を確認してください。例えば、主催者が倉庫で保管できても、注文受付を担う担当者が決まっていなければ販売は始められません。買いたい人がいること、注文を受けられること、入金まで処理できることを別々に確認すると、担当の抜けを見つけやすくなります。

残っている冊子を全部「売れ残り」にしない

印刷した図録には、販売予定の冊子のほか、出品協力者へ配る冊子、館内で保存する冊子を含めて計画する場合があります。採算表では用途を決めた冊数を販売用から分けます。本稿の仮定では、1,000部のうち配布・保存用100部を確保すると販売可能数は900部です。1,000部に定価を掛けた売上を計画すると、100部に相当する売上を過大に見込むことになります。

在庫は、棚の冊数と売れる冊数を照合して管理します。下関市が2022年に公表した監査後の改善措置では、図録の種類ごとに番号を付けて現品と照合し、在庫数を特定したこと、受払時に複数の担当者で記載を確認することが報告されています。過去の指摘だけを切り取らず、改善措置まで読む必要があります。下関市の改善措置通知、PDF2ページ

自分の企画で使う在庫表には、印刷・追加搬入・販売・無償配布・破損・返品・保管場所を分けて記録します。ショップへ預けた冊子は、預けた時点で売れたことにはしません。残部の数だけを減らす目標にすると、無償配布を増やした結果と販売が伸びた結果が混ざります。冊数の変化に金銭の受取が伴うかを照合する設計が必要です。

公開決算は、売上と利益を分けて読む

2019年の「ウィーン・モダン クリムト、シーレ 世紀末への道」大阪展では、公式図録1,487万円とミニ図録654万円の売上(合計2,141万円は当社計算)、図録制作費1,134万円が記載されていますが、その差額を図録の利益と確定することはできません。文化庁掲載の開催結果報告、PDF4ページ

公式図録とミニ図録を同じ商品として数えない

同報告の大阪展の図録売上は、公式図録が1,487万円、ミニ図録が654万円です。図録制作費1,134万円は両方を含む欄に示されています。したがって、公式図録だけの売上から制作費全額を引く計算も、制作費を冊数だけで二商品へ配分する計算も、原本だけでは裏付けられません。どの商品の収入と費用を比べているか、表頭と内訳をそろえて読む必要があります。

決算には販売グッズなどの手数料も別にあり、図録に対応する部分を分離できません。下表の差額は、開示された二つの欄を当社が計算した値です。図録単独の最終利益、在庫の評価額、会期後に追加で売れた金額は、この表からは確認できません。

大阪展の決算項目 金額・読み方
公式図録売上 1,487万円
ミニ図録売上 654万円
両図録の売上合計 2,141万円。当社が計算した値
図録制作費 1,134万円。公式図録・ミニ図録を含む
売上合計と制作費の差額 1,007万円。当社が計算した値。最終利益ではない

出典:同報告PDF4ページ。単位は万円。実績額と括弧内の申請時予算を取り違えず、他会場の数値と合算しない整理です。

自社の予算では販売までに増える費用を足す

この読み方を自社企画へ移すなら、図録を納品してもらうまでの費用と、注文一件が増えるたびに発生する費用を分けて見積もります。後者には、実際の契約に応じて販売手数料、決済料、梱包資材や発送作業費を入れます。送料を購入者から受け取る方式でも、梱包と受付の費用まで回収できるかは別の計算です。

例えば、販売価格2,000円のうち1冊当たり200円を販売に伴う費用として支払う仮定なら、制作費の回収へ充てられるのは1,800円です。制作費を販売価格そのもので割ると、必要な販売冊数を少なく見積もってしまいます。手数料率を使う場合は、税込価格に掛かるのか、税抜価格に掛かるのかも契約条件に合わせてください。本稿の試算は税の処理を省いた比較用のモデルで、正式な収支計画ではありません。

発注額は、図録以外の印刷物と切り分ける

発注資料に図録1,000部と総額が載っていても、ポスターやチラシを含む一括業務なら、その総額を1,000で割った値は図録一冊の制作原価にはなりません。

予定価格と図録単体の価格は別の数字

和泉市久保惣記念美術館の令和5年度特別展「宗達」の入札資料は、税抜予定価格480万6,000円で、広報物と図録のデザイン・印刷製作を対象にしています。図録の仕様は1,000部。資料は各印刷物のデザイン費と印刷費の単価が分かる内訳を求めています。入札実施要領PDF2ページ、図録仕様PDF13ページ

ここで480万6,000円を1,000部で割ると4,806円になりますが、これは広報物を含む予定価格を図録部数で割っただけの数字です。落札額、図録だけの契約額、実際の販売原価とは扱えません。公表資料の数字を使っていることと、その数字で答えたい問いに答えられることは、分けて考える必要があります。

見積りを依頼する企業側は、図録と告知物をまとめて発注する場合でも、支出の内訳を残してください。同じ撮影データやデザインを使うことによる共通作業は、担当者が説明できる形で扱います。総額を機械的に冊数で割って比較すると、告知物が多い案ほど図録単価が高く見えてしまいます。仕様をそろえた上で、どこまでの納品物を買う金額なのかを比較するのが先です。

部数を増やす判断は、追加費用と追加販売で比べる

仮に、当初の印刷計画に200部を追加する見積りが10万円増だったとします。追加分の印刷費は1部500円ですが、200部がすべて売れるとはまだ決まっていません。1冊から制作費回収へ充てられる金額を1,800円と仮定すると、追加支出10万円の回収には56冊以上の販売が必要です。100,000÷1,800=55.56という当社の計算を、冊数なので切り上げています。

この判断では、追加の保管や運搬、販売期限が増えないかも確かめます。追加200部のうち何冊を配布へ回すか、販売用に何冊残るかによって条件が変わるからです。最初の全体予算を回収できるかという問いと、増刷による追加支出を回収できるかという問いを分ければ、過去に支払った制作費を二重に数えずに済みます。上の金額は計算方法を示す仮定であり、印刷の相場ではありません。

16年の利用統計を、図録の販売予測へ直結させない

博物館の利用者数が回復しても、図録の販売冊数が同じ割合で増えるとは、この統計から判断できません。

数値を比較 利用者平均は2017年度の88.2% 2017年度 116,131人 2020年度 52,611人 2023年度 102,384人
文部科学省・社会教育統計の表4。入館者、学級・講座の受講者、諸集会参加者を含む。88.2%は当社計算。 博物館1施設当たり。図録の販売統計ではない。

文部科学省の令和6年度社会教育統計の確定値では、博物館の1施設当たり利用者数を長期で確認できます。ここでいう利用者数には、入館者と学級・講座の受講者、諸集会の参加者が含まれます。美術館の有料展だけを集計した数字ではなく、隣の「博物館類似施設」とも別の系列です。文部科学省、PDF6ページ表4・注1

下表は2007〜2023年度の16年間を、同じ欄から抜き出したものです。調査の年度名と、利用実績の対象年度を分けて示しています。

利用実績の年度 博物館1施設当たり利用者数
2007年度 102,799人
2010年度 101,711人
2014年度 107,437人
2017年度 116,131人
2020年度 52,611人
2023年度 102,384人

出典:令和6年度社会教育統計・確定値の表4。利用者数を施設数で割った平均であり、同じ美術館を追い続けた販売統計ではありません。

来館の回復と、図録を買う理由は分けて調べる

当社が計算した値では、2023年度は2017年度の88.2%です。ただし、この比率を自社展覧会の図録発注部数へ掛ける根拠はありません。来場者の目的、開催日数、商品の価格、無料で持ち帰れる資料の有無など、自分の企画で確認すべき条件が残るためです。統計は、利用人数が長期に一定ではなかったという背景を確かめるために使います。

発注部数を考える資料としては、比較可能な過去展の来場者数と図録販売冊数を同じ期間でそろえるほうが直接的です。ただし、販売冊数には通販や複数冊購入が含まれる場合があります。会場だけの購入状況を知りたいなら、会場売上と通販売上を分け、一人一冊という仮定を勝手に置かないでください。購入者人数を測っていない資料では「販売冊数÷来場者数」を購入者率と呼べません。

会期後の売上を評価する期間を先に決める

会期中と会期後では、販売に使える接点が変わります。会期中の売場、展覧会の紹介ページ、会期後の刊行物一覧のどこで購入できるかを確認し、各経路の売上を分けて残してください。閉幕時点だけで判断する計画なら会期後の収入は未確定として扱い、年度末まで追う計画ならその期間の保管・販売費も計上します。

担当者が変わっても同じ条件で評価できるよう、販売期間と集計範囲は記録しておくと役立ちます。ある展覧会は閉幕まで、別の展覧会は数年後までの累計という比較では、長く販売したほうが有利に見えます。公開されている販売ページに古い図録が載っている事実だけから、毎年一定の冊数が売れているという時系列を作ることもできません。

半額販売の試算は、追加費用まで引いて比べる

値下げ後の販売で制作費の未回収分をどこまで減らせるかは、一冊の価格、販売に伴う費用、販売数、継続費用をそろえると計算できます。

シナリオを比較 残部完売でも3万円が未回収 100冊を販売 未回収27万円 200冊を販売 未回収19万円 400冊を販売 未回収3万円
当社試算。会期中までの未回収30万円、会期後の継続費5万円。残部400冊。販売予測ではありません。 仮定:単価1,000円、販売費200円/冊。

1,000部の仮定で、会期中と会期後を分ける

以下は当社が設定した架空の企画です。初期の制作・印刷費を120万円、印刷部数を1,000部、配布・保存用を100部とします。販売用900部のうち会期中に500部を2,000円で販売し、1冊当たりの販売費用を200円と置きます。会期中に制作費の回収へ充てられる額は500×(2,000−200)=90万円で、未回収分は30万円です。

会期後に売れる状態で400部が残り、すべて2,000円の半額で売る案を比較します。半額という比率は板橋区立美術館の対象図録の販売条件で実例を確認したものです。ただし本試算の企画、部数、価格、費用、販売時期はすべて仮定で、同館の収支を再現したものではありません。一般書籍の除外条件も、自分の商品が該当するかを別途確認してください。

価格1,000円、販売費用200円なら、一冊から制作費回収へ充てる額は800円です。ここに会期後の保管・受付等の継続費用を総額5万円と置きます。次の結果は当社が計算した値で、継続費用を全額負担する仮定です。

会期後に売る冊数 会期後の費用控除と、当初費用の未回収分
100冊 受取額8万円−継続費5万円=3万円。未回収27万円
200冊 受取額16万円−継続費5万円=11万円。未回収19万円
400冊 受取額32万円−継続費5万円=27万円。未回収3万円

400冊すべて売れても、上の仮定では3万円が残ります。残部を売り切ることと、最初の制作費まで回収することは別の達成条件です。未回収30万円と継続費5万円を800円で割ると437.5冊になり、必要なのは438冊以上です。販売可能な残部400冊を超えるため、この条件だけでの全額回収はできません。

売上を増やす案にも、実施するための支出がある

半額にして多く売る案を採るなら、値下げ前と同じ冊数しか売れない場合も比較してください。販売数の増加を先に決めてしまうと、価格を下げることで減る一冊当たりの受取額が隠れます。宣伝費を追加するなら、追加販売がなかった場合に残る負担も計算できます。値下げ率と販売増加率の関係は、今回の公開資料では確認できません。

会期中に2,000円で一冊売った際の回収充当額1,800円を、会期後の800円で置き換えるには2.25冊分が必要です。100冊分なら225冊という当社の計算になります。ただし、この数字は受取額を等しくする比率であって、値下げすると225冊売れるという予測ではありません。金額の等価関係と需要の予測を分けることで、販売計画のどこに未確認の仮定があるかが見えます。

試算する前に、販売条件と在庫をそろえる

この計算機は、上の架空例の未回収額30万円と、販売できる残部400冊を固定した比較用です。入力を変えられるのは、次の四つの条件です。自分の企画に使うときは、まず契約・在庫表と数字を照合してください。

入力する項目用意する資料と確認内容
会期後の販売価格販売先の価格表で、値下げ後の一冊の価格を確認します。送料を含めるかもそろえます。
一冊当たりの販売費用販売契約や発送見積りで、一冊売るたびに増える費用を確認します。保管費との二重計上を避けます。
会期後の販売冊数在庫表から配布・保存用と破損分を除き、販売可能数を確かめます。売れる見込みと残部全数を別々に試します。
会期後の継続費用保管・受付などの見積りで、販売を続ける期間全体の額を確認します。月額なら期間分を合計します。

初期値の販売200冊は予測値ではありません。販売0冊の場合も試すと、売上がないまま継続費用を負担する場合を確認できます。自社の未回収額が30万円と異なる場合は、下の「会期後に回収へ充てる金額」を自社の未回収額から引いてください。残部や費用が入力範囲に収まらない場合は、同じ式を別の収支表へ移して計算します。

会期後に回収へ充てる金額
円

当初費用の未回収分
円

仮定の未回収30万円・販売可能な残部400冊に固定。初期値は本文の架空例です。販売数を0冊にしても継続費用は発生する設定です。第1の結果がマイナスなら追加負担、第2がマイナスなら設定した費用を超える回収です。税務処理、利息、返品、追加増刷は含みません。実際の販売を予測する道具ではありません。

発注前に、会期後の担当と予算を決めておく

図録を納品する契約が終わった後にも、在庫の照合、注文受付、梱包発送を誰が行うかは残ります。

依頼する範囲を、納品物と運営業務に分ける

企業が展覧会の告知や図録紹介の動画も制作するなら、動画の完成日と図録の発売日を合わせ、どの販売先へ案内するかを決めます。会期終了後にリンク先が閉じる予定なら、その後の刊行物ページへ誘導できるかも確認してください。作品画像や図録のページを動画へ使う際は、利用できる素材と掲載条件の確認を別途行います。紙の図録用に受け取った素材を、そのまま広告動画へ使えるとは判断しません。

当社ナイトてんしょんは、ショートドラマの企画・制作とキャスティングを行う立場から、告知の制作現場でも、公開後に読者や視聴者がどこへ進むかを依頼前に具体化することを勧めます。本稿で紹介した美術館の制作を担当したという意味ではありません。図録の印刷を発注する費用と、映像で告知する費用は別に見積もり、同じ売上を両方の費用回収へ重複計上しない形にしてください。

比較表には、販売できない場合も残す

発注案を比較する際には、刷る冊数だけでなく、配布・保存用の冊数、販売可能数、会期中の販売見込み、会期後の取扱期間を記録します。費用の欄は初期制作費、販売時の費用、継続費用を分け、残部の引取先まで決めると、閉幕後に誰が負担を持つかを確認できます。見込みが外れた場合の保管場所や販売継続の判断日も、最初に相談しておくと対応を選びやすくなります。

予算の責任者には、全冊が売れた場合に加えて、会期後に売れなかった場合の負担額を示してください。図録を資料として残す目的があるなら、その目的のために予算で負担する額と、販売で回収したい額を分けて説明できます。収入だけで刊行の価値を決めず、販売の収支は収支として見えるようにする整理です。

よくある質問

Q. 図録は会期中に売り切らないと赤字ですか?

会期後も販売できる図録はありますが、赤字かどうかは制作費と販売にかかる費用、販売価格、冊数で変わります。残部があってもすでに回収できている場合も、全冊販売しても費用が残る場合も計算上あり得ます。会期中500部を定価、残り400部を半額で売り、継続費5万円がかかるという本稿の仮定では、販売用900部をすべて売っても3万円が未回収です。個別の館の実績とは分けて読んでください。

Q. 半額にすれば残部から利益が出ますか?

一冊の販売価格から、その販売によって増える費用を引いた額を確認し、さらに継続費用を差し引きます。すでに払った制作費を回収できたかも確認するなら、会期中までの未回収分を加えて計算します。値下げ後の価格が印刷単価を下回るという理由だけで、継続販売の追加収支がマイナスとは決まりません。

Q. 公表された図録売上を入場者数で割れば購入率になりますか?

金額を人数で割ると一人当たりの売上になります。購入者率を知るには購入者人数が必要です。冊数を使う場合も、一人の複数冊購入や会場外の注文を区別してください。公式図録とミニ図録のように価格の異なる商品を一括した金額から、価格を一つ決めて購入人数を逆算すると誤差が生まれます。

Q. 告知動画は、図録の何を決めてから発注すればよいですか?

販売価格、購入先、取扱期間、紹介できるページや作品画像、撮影に使える見本の準備日を先にそろえると、案内内容を具体化できます。展示の来場を促す動画と、閉幕後に図録を紹介する動画では、案内先と公開期間を分けて依頼してください。制作内容と依頼先を確認するサービス案内も参照できます。

次の予算打合せでは、印刷見積りの横に販売用の冊数と、閉幕後の担当・継続費用を書き足してください。図録や展覧会の魅力を映像へまとめたい場合は、販売先と公開予定、使える素材を添えてショートドラマの制作相談へ。関連する費用と収入の読み方はエンタメの経済学の記事一覧から確認できます。

図録に使った画像を告知映像にも載せる場合は、美術作品の画像利用料で掲載先・部数・期間の整理を確認してください。巡回先にも図録を届ける企画なら、展覧会の巡回費用を読むと、複数会場で共通する費用と各館が負担する費用を分けて予算を検討できます。