採用動画の費用対効果は、応募1件にかかった費用と、採用1人にかかった費用を並べて判断します。応募単価が安くても、応募条件が合わず選考に進まない人が多ければ、採用単価は高くなることがあります。制作費、配信費、社内の作業時間の範囲をそろえ、同じ職種・募集期間の結果を比べましょう。

この記事では、採用動画の予算を承認する担当者に向けて、二つの単価の計算、選考が終わっていない応募の扱い、求人媒体との比べ方を整理します。計算例はすべて説明用の架空値です。業界平均や当社の採用支援実績とは区別し、制作費を使う前に判断条件を決めるために使ってください。

応募が多い案と、採用に進む案を分けて比べる

応募単価は「対象費用÷応募数」、採用単価は「対象費用÷採用人数」で計算します。ただし、内定、内定承諾、入社では人数が異なる場合があります。本記事の採用人数は入社した人数とし、内定承諾時点の数字を使う場合は、別の指標名で記録します。

最初に決めるのは、どこまでの費用を含めるかです。動画制作と配信だけなら「動画施策の費用」、紹介料や面接工数なども含めるなら「採用活動全体の費用」と表示します。制作費だけを割った単価と、採用活動全体の単価を並べても、動画を発注する判断には使えません。

架空例:応募単価の安いA案が、採用単価では高くなる

同じ職種を同じ期間に募集した、二つの施策を考えます。A案は制作・配信・社内工数を合わせて30万円、B案は40万円と仮定します。応募した人の選考を最後まで追った結果が、次の表です。説明を簡単にするため、応募と入社は重複のない人数で集計し、費用範囲も一致させています。

比べる項目A案B案
対象費用30万円40万円
応募人数30人20人
面接実施人数6人10人
入社人数1人2人
応募単価1万円2万円
入社1人の単価30万円20万円

A案は応募単価が半分ですが、入社1人にかかった費用はB案より10万円高い計算です。採用の予算判断に応募単価だけを使うと、この違いを見落とします。一方で、入社人数が1人と2人という小さな比較だけでB案を成功と断定することもできません。職種の難しさや採用条件がそろっていたかを確認し、次の募集でも観測する余地を残します。

この例で分かるのは計算の違いです。動画の形式、台本、配信先のどれが差を生んだかは分かりません。勝った案として大きく予算を増やす前に、応募者の条件と、選考で止まった理由を確認してください。

確認するポイント 費用を割る人数で結果が変わる A案:30万円 応募30人 → 入社1人 B案:40万円 応募20人 → 入社2人 応募1人 A:1万円/B:2万円 入社1人 A:30万円/B:20万円
説明用の架空値。Aは応募単価が低く、Bは入社1人の単価が低い。形式の優劣や因果効果は示さない。

制作・配信・社内工数を同じ費用範囲にそろえる

制作会社への支払いが同じでも、社員への取材時間、撮影場所の準備、現場責任者の確認、配信費は異なります。請求書に出ない社内工数まで含める場合は、時間に掛ける社内単価を決め、現金支出とは分けて表示しましょう。担当者の給与全額を動画費用に足したり、同じ作業を制作費と工数の両方に入れたりしないことが大切です。

発注前の費用表は、二つの合計を持たせる

支払総額と、社内工数を含む管理用の総額を用意します。例えば制作15万円、配信10万円、社内作業の換算5万円なら、支払総額は25万円、管理用の総額は30万円です。税の扱いもそろえます。この金額は架空の予算例で、当社の見積もりや求人媒体の料金を示すものではありません。

費目比較の前にそろえる条件
制作・編集企画数、完成本数、尺、修正範囲
配信・掲載期間、配信先、広告費の上限
社内工数取材・出演・確認に使う時間
更新・再利用募集条件の変更、利用期間、差し替え
選考関連費集計に含める面接工数や紹介料

動画を翌年も使う前提なら、今年の費用を一括で負担する見方と、利用期間へ配分する見方を混ぜないようにします。予算の承認時には、最初にいくら支払い、その後どの作業が発生するかを示します。「何年も使えるから安い」と置くだけでは、募集職種や出演社員が変わったときの更新費用を見落とします。変更が想定される場合は動画の修正依頼も確認してください。

当社の公開料金は最低本数で総額を確認する

ナイトてんしょんのショートドラマ制作の公開料金は、POVが4万円/本〜・4本以上、ライトが5万円/本〜・4本以上、本格が15万円/本〜・2本以上です。最低本数で計算すると、それぞれ16万円〜、20万円〜、30万円〜になります。キャスト費・スタジオ費込み、追加費用なしと案内している料金です(2026年11月17日確認)。

これは採用動画全般の相場ではありません。社員インタビューや職場での撮影を組み合わせたい場合は、取材人数、場所、完成本数を示し、希望の作業が含まれるかを見積もりで確認します。当社の制作の流れでは、ご依頼から配信まで約1ヶ月が目安です。募集開始日と、社員が出演・確認できる日を合わせて相談してください。

予算表には「1本4万円」だけを転記せず、「4本以上・最低総額16万円〜」まで残します。価格の見方は制作費と見積もりの内訳、候補者の疑問に合う形式の選択は採用ショートドラマの作り方で整理できます。

翌年の再利用は、追加支出と累計費用を分けて比べる

既存動画を翌年も使うか迷ったときは、「今から払う費用」と「これまでを含む費用」を別々に並べます。ここでは架空例として、前年の制作費30万円は支払済みで、返金されないものとします。翌年に字幕と募集条件だけ直す案が6万円、撮り直す案が20万円なら、今からの支出の差は14万円です。累計では36万円と50万円になります。

ただし、出演者や職場の様子が変わり、既存映像が現状と合わないなら、字幕の修正だけでは目的を満たせません。使える場面、利用許諾、更新する募集条件を先に点検してから、二つの金額を比較してください。元の動画が安く使えることだけを理由に、古い職場情報を残す判断は避けます。

翌年の採用単価を計算する際にも費用範囲を明記します。更新費6万円に配信費10万円を加えるなら、追加の現金支出は16万円。前年分も含めて評価する別の表では46万円です。同じ入社人数でも単価が変わるため、「今年の追加施策」と「二年間の活動」を同じ指標名にしないようにします。前年の制作費を会計上どう配分するかは、この予算比較とは別に社内の会計方針で確認します。

募集期間と、選考を追う期間を分ける

11月に応募した人が12月に入社したとき、11月の費用を12月の全入社人数で割ると、別の月の応募者が混ざります。動画を評価するためには「いつ応募した人か」を固定し、その人たちの選考がどこまで進んだかを追う方法が役立ちます。

例えば、11月1〜30日の応募者を一組として、12月末にも入社状況を確認する、という決め方です。これは日程の例であり、すべての採用で1ヶ月待てば十分という基準ではありません。実際の選考・入社までの日数を基に、途中確認日と評価日を決めてください。

流れをつかむ 応募者を固定して入社まで追う 1 募集期間を決める 例:11月の応募者 2 途中経過を確認 面接実施・選考中 3 入社状況を確認 同じ応募者を追跡 4 次の制作を判断 費用と条件差も比較
編集部による評価手順案。追跡期間は自社の選考・入社までの日数で決める。

選考中の人を、不採用や入社ゼロと同じにしない

公開から1週間で応募が10人あり、全員が選考中なら、応募単価は計算できても最終的な採用単価は未確定です。入社人数0人で費用を割ることはできません。「採用単価0円」と書かず、「選考中10人・入社未確定」と記録します。入社ゼロで選考が終了した場合も、単価0円にはならず、費用と応募・選考の結果をそのまま示します。

途中の確認では、面接の予約と実施を分けます。予約後に日程変更や辞退があるためです。動画を見た人から「交代勤務だと思わなかった」など同じ認識違いが出ているなら、募集条件の伝わり方を点検する材料になります。ただし、その発言だけで動画が辞退の原因だったと決めず、該当場面や募集ページの記載と照合します。

入社後の定着も見るなら、入社日から観測する期間をそろえます。昨日入社した人と半年前に入社した人をまとめて、定着率の良し悪しを判断しないようにしましょう。個々の候補者の評価や個人情報を、制作会社への効果報告へそのまま渡す必要はありません。共有するのは職種別の集計と、個人を特定しない形で整理した疑問です。

求人媒体との比較は「同じ採用を二重に数えない」

動画を見て会社を知った人が、その後に求人媒体で応募することがあります。応募経路だけなら求人媒体、アンケートなら動画という記録になっても、採用した人は一人です。経路別の集計と、本人が参考にした情報は別の列に残し、両方を足して採用2人としないでください。

リンクの計測と応募後の記録をつなぐ

Google アナリティクスのURLパラメータの説明では、参照リンクや広告のURLにUTMパラメータを付け、流入を呼んだキャンペーンを識別できます。クリエイティブを分ける項目はutm_contentです。採用動画ごとのリンクに区別を付ける場合も、制作案、配信先、募集職種を混ぜない命名にしておきます。

この記録が示すのは、計測されたリンク経由の訪問です。動画を見た全員や、動画が原因で増えた応募数を示すものではありません。応募後の面接・内定・入社は、採用側が管理する記録で確認します。アクセス解析だけを見て採用人数を確定しないことが大切です。

Googleの個人情報に関する方針では、メールアドレスなど個人を特定できる情報をアナリティクスへ送ることを禁止しています。動画別リンクのURLやUTMに応募者の氏名・メールアドレスを入れず、採用記録とアクセス解析の情報を区別して管理してください。

「動画を見たか」という応募時の回答は、リンク経由で来なかった人の接点を知る補助になります。ただし、回答が無い人を未視聴と決めず、視聴した人の採用をすべて動画の増分成果にしないようにします。集計の説明には、リンク記録・自己申告・未確認のどれを使ったかも残してください。

過去の採用単価を、そのまま節約額にしない

昨年の採用単価が30万円で、今年の動画施策経由で2人入社したとしても、60万円の節約が確定したわけではありません。動画がなくても応募した可能性があり、給与や勤務地、募集人数、求人媒体の出稿条件も変わっているかもしれないためです。

比較する場合は、まず同じ職種と条件での過去費用を参考値として置きます。そのうえで、今回の追加支出、採用活動全体の支出、入社人数を並べてください。効果をより厳密に確かめるため配信地域や期間を分ける案でも、条件差が残るなら、その差を説明に添えます。「採用人数×過去単価−制作費」を、そのまま動画が生んだ利益と呼ばないようにしましょう。

次の発注は、止まった段階に合わせる

応募が集まらないとき、面接へ進まないとき、入社が決まらないときでは、次に確かめることが異なります。採用動画を増やす前に、どの疑問に答える映像が足りないかを整理してください。

募集ページへの訪問自体が少ないなら、配信先とリンクの計測、動画の冒頭で職種が伝わるかを確認します。応募はあるのに面接へ進まないなら、対象条件の伝え方や、選考日程を調整できたかを点検します。内定後の辞退なら、動画の演出、待遇や勤務地、選考中の説明を合わせて見直します。原因を確認せず、映像の質だけを上げても、必要な改善につながるとは限りません。

例えば職場の雰囲気は伝わっているのに、具体的な作業が分からないという質問が続く場合は、次の一本を短い作業実演にする案があります。相談しにくさへの不安が多いなら、先輩へ確認する場面をドラマで見せる案もあります。採用担当が確認した疑問を、形式を選ぶ材料にします。

制作相談には、職種、募集開始日、候補者の疑問、使える映像、希望する完成本数、制作と配信を分けた予算を添えると、比較する範囲を決めやすくなります。台本の企画から必要なのか、既存素材の編集で足りるのかを判断するためです。予算承認には稟議書へ載せる条件も使えます。

よくある質問

再生数が少ない採用動画は失敗ですか?

再生数だけでは判断できません。対象職種の候補者へ届いたか、仕事内容の理解に役立ったか、応募や選考で確認できる変化があるかを分けます。ただし、再生が少ないことを理由に「少数へ深く届いたはず」と効果を推測するのも避けましょう。確認できた件数と未確認の点を残します。

応募単価はいくらなら合格ですか?

全社・全職種に共通の合格額は置けません。同じ職種の採用活動で、どこまでの費用を含めていたかをそろえ、応募から面接・入社へ進んだ人数と一緒に比較します。採用予定人数や予算上限から置いた目標は、実績値や業界相場と区別して表示してください。

社員出演なら採用費を抑えられますか?

出演料の支払いを抑えられても、社員への取材、撮影準備、通常業務の調整、内容確認には時間が必要です。俳優出演と比べるときは、支払総額と社内工数の両方を確認します。実社員の経験を伝える目的か、仕事の場面を再現する目的かによって、形式の適性も変わります。

最初から年間分をまとめて発注すべきですか?

募集職種、条件、掲載期間が変わる可能性を確認してから決めましょう。全動画を同じ日に撮ることで減らせる作業があっても、使わない動画や更新が必要な動画が増えれば総額は下がりません。まず評価日を決め、次の制作を判断できる本数と、契約上の最低本数を照合してください。

制作予算と、採用の評価日を一緒に決める

採用動画の発注書には、完成本数と金額に加え、募集期間、選考を追う期間、応募と入社の定義を残しましょう。制作後に数字の定義を決め直す負担を減らせます。

ナイトてんしょんでは、仕事の場面を伝えるショートドラマの企画・制作を相談できます。対象職種と候補者の疑問を基に、必要な形式と制作範囲を検討します。制作内容と公開料金を確認し、希望の本数や掲載先を添えてご相談ください。