会社の認知を広げるには、まず「商品を探している人に見つからない」「まだ探していない人との接点がない」「名前は知られていても仕事の内容が伝わっていない」を分けて考えます。検索対策、広告、SNS、PRのどれを選ぶかは、その状態と届けたい相手によって変わります。

投稿本数や広告費を増やす前に、自社サイトで何を相談できるかが分かるか、問い合わせ先が使えるかも確認してください。知ってもらった後の判断材料が不足していると、接点を増やしても相談につながりにくくなります。SNSの施策を具体的に比較したい場合は、SNS施策の種類と選び方へ進めます。

誰に知られていないのかを確かめる

社内の「知名度が足りない」という感覚だけでは、対象も予算も決められません。営業先の担当者、商品を使う人、採用候補者など、誰に知ってもらう必要があるかを具体的にします。同じ会社でも、相手が違えば説明する内容も変わります。

関係を整理 認知不足を接点別に調べる 見えている課題 調べること 検索で出ない 表示とページ内容 まだ探していない 接触する場所 仕事が伝わらない 用途の説明
どの課題が多いかは、自社の記録で確認する。

検索している人に見つからない場合は、検索結果での表示とクリック、表示されるページの内容を確認します。名前だけ知っている人に仕事内容が伝わらない場合は、サービスの用途や対象者、相談例を説明する情報が必要です。まだカテゴリを知らない人には、困りごとが生じる場面から紹介する方法が考えられます。

顧客との会話や問い合わせで得た言葉も参考になります。ただし、少人数の意見を市場全体の割合に置き換えないでください。「商談した相手からサービス内容を質問された」という観測と、「市場の大半が当社を知らない」という推定は分けて記録します。

検索・広告・SNS・PRを同じ条件で比較する

どの方法も、始めれば決まった日数で認知が広がるとは限りません。記事や動画が残ることと、継続して人に届くことも別です。ここでは効果の保証ではなく、選ぶ前に確認したい条件を並べます。

打ち手活用を考える状況主な準備
検索対策商品や用途を探す人がいる検索意図に答えるページ
検索広告検索中の人へ案内する検索語と遷移先
SNS広告対象や配信量を設計する素材・予算・計測
PR外部に伝えるニュースがある公開可能な事実と資料
SNSの継続投稿接点を続けて作る企画・承認・対応体制
イベント等直接体験や説明を届ける会場・担当者・フォロー

縦型動画やショートドラマは、SNSの投稿や広告で使う内容の選択肢です。動画を制作する見積もりと広告を配信する見積もりを比べるときは、含まれる仕事をそろえる必要があります。例えば動画を納品するだけなら、投稿・配信設定・反応の確認は誰かに残ります。

外注費に加え、社内が用意する資料、商品、出演協力、承認時間も見ます。社内に撮影協力者がいないなら、人物を中心にした企画の実施条件から確認が必要です。費用を比較する際はショートドラマ制作費の内訳を、社内体制を決める際はSNS運用の始め方を参照してください。

縦型動画を選ぶなら、会社を知る理由を場面にする

SNSの動画では、自社が解決する困りごとを場面として見せる方法があります。商品名を知らない人でも、自分に関係する状況だと分かれば、説明を受け取るきっかけになります。ただし、無名の会社の初投稿が大きく広がることを、企画や予算の前提にはできません。

YouTubeのおすすめの公式説明では、視聴や検索の履歴、登録、評価、満足度調査など、複数の情報を使うとされています。「フォロワー数と無関係に、動画単体の評価だけで届く人数が決まる」と、各SNSに共通する仕組みのようには説明できません。

架空の企画例:相談する前の困りごとを描く

例えば、法人向けの予約管理サービスを紹介する企画を考えます。担当者が休みの日に予約変更の電話が入り、別の社員が内容を探している。共有された予約情報を確認し、相手に返答する。このように場面を置くと、「担当者がいなくても確認できる」という用途を描けます。

これは説明用の架空例です。実際の商品にない機能を台詞や画面に足してはいけません。会社名を最後に表示する場合も、映像で描いた用途とサービスページの説明が一致しているかを確認します。映像を見た人が「何をする会社なのか」を答えられるか、初見の試写で確かめると、再生数とは別に説明の不足を探せます。商品を物語に入れる判断は商品の見せ方で扱っています。

広告を組み合わせる場合は目的を合わせる

認知を広げる広告と、問い合わせを得る広告では、設定する目的や制作する内容が変わります。TikTokも広告目的の選択で認知、購買検討、コンバージョンを区別しています。再生が増えたことだけを見て、問い合わせ目的の施策が成功したとは判断できません。

広告を使うときは、誰へ届けるかに加え、クリック後に何を見せるかを決めます。制作費、配信費、運用費、社内の対応工数を含む予算上限も置きます。配信停止後に発生する検索や相談があり得る一方、それをすべて当該広告の成果として数えるには根拠が必要です。媒体の報告と実際の受信記録は別々に保存してください。

認知の測定は、表示と理解と相談を分ける

広告や投稿の表示回数は、会社や商品を理解した人数とは異なります。動画の再生数も、人の数や指名意向へそのまま読み替えられません。施策の目的に合わせて、接触、理解の手がかり、次の行動を別々に確認します。

確認したいこと参考にする記録解釈の注意
接触があったか表示・再生・到達人数と回数を区別
何が伝わったか試写・質問の内容回答者の偏りを残す
自ら調べたか指名語の表示・クリック検索需要全体ではない
相談へ進んだかクリック・送信・受信行動を合算しない

GoogleのSearch Consoleの説明では、表示回数はGoogleのサービスで自サイトへのリンク等が表示された記録です。社名で絞った表示回数を、社名を検索した全人数としては扱えません。検索語で絞ると匿名化された検索語も除かれるため、観測できる範囲に限界があります。

施策前後を比較するなら、対象の検索語、期間、地域、端末などをそろえます。掲載順位の変化や季節、ほかの広告、ニュース露出でも指名語の数字は動きます。増加したことを観測しても、今回の動画だけの効果と断定しないでください。

少ない予算で始める実施計画

最初に、知ってほしい相手と用途を一文で書きます。続いて、相談先や商品説明を整え、実施できる配信方法を選びます。すべての会社に同じ順序が当てはまるわけではありませんが、何を学ぶために費用を使うかを明示すると、施策を変える判断を残せます。

説明用の計画なら「対象は店舗の予約担当者。予約の引き継ぎに関心があるかを確認する。動画と説明ページを用意し、ページへの移動と相談内容を記録する」という形です。予算上限、確認日、計測の担当、追加制作の条件を併記します。

確認日に成果が少ない場合は、接触自体が少ないのか、対象がずれているのか、ページの説明が不足しているのかを調べます。件数が足りない段階では判断を保留できますが、期限と解消条件が必要です。「最低3か月続ければ分かる」と一律に決めず、予算や購入までの検討期間も含めて、継続・修正・停止を判断しましょう。

よくある質問

Q. BtoB企業でもSNSから始めるべきですか?

A. 発注者へ接点を作れるか、業務上の疑問に答える内容を作れるかで判断します。検索や展示会、既存顧客からの紹介などとも比較してください。意思決定者がSNSを使っていることだけでは、その商材に適した集客手段だとまでは言えません。

Q. 広告費をかけられない場合、何を優先しますか?

A. 既存の問い合わせや商談で、会社の何が伝わっていないかを整理します。説明ページの修正や既存の投稿内容の改善から始める方法もあります。無償で投稿できても、制作と確認の時間は必要なので、社内工数を含めて実施範囲を決めます。

Q. 再生が増えたのに相談がありません。失敗ですか?

A. 目的と対象、観測期間を確認してから判断します。商品の説明を見てもらえていないのか、関心はあるが相談条件が合わないのかは、再生数だけでは分かりません。遷移先や問い合わせ内容まで見て、次に直す箇所を決めます。

認知施策の相談で共有したいこと

「会社を有名にしたい」という相談に、届けたい相手、知ってほしい用途、これまでに試した方法を添えてください。制作する動画の内容と、その後の案内まで具体的に検討できます。

当社(ナイトてんしょん)はショートドラマの企画・制作とSNS運用を扱っています。制作サービスと運用サービスの範囲を確認のうえ、現状の課題をお問い合わせからお知らせください。